北京オリンピック後を見据えたネーミングライツ導入へ向けて動きが本格化


開会式が行われた”鳥の巣”や水泳競技場へのネーミングライツ導入が本格化するとのこと。
鳥の巣(c)Getty Images
WSJによると、”鳥の巣”のネーミングライツ取得に6社ほどが関心を示しており、その中にはオリンピック公式スポンサーのCoca-Cola、Lenovo、adidasが含まれているのでは?とのこと。
契約期間は30年。
中国サッカー・スーパーリーグに所属する北京国安のホームスタジアム(年間60試合!)であることと各種イベントが開催されることが見込まれているのだとか。
中国経済の先行きは不透明ながら、多くの購買層が控えた無視できない市場であることも一方で見過ごすことはできない事実。
個人的にはリスクが大きいと思われる”鳥の巣”をはじめとした北京オリンピック関連施設のネーミングライツ、果たして導入に至る猛者はどのスポンサー企業なのかは要チェック!
《参考情報》
北京市人口:1,743万人
“鳥の巣”の所有者:中国政府(58%)、Citic Group(42%)
 ※Citic Groupは”鳥の巣”のテナントチーム・北京国安の親会社


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