欧米の金融機関はスポーツスポンサーシップに積極的！

日本の金融機関と異なり、欧米の金融機関はスポーツに対するスポンサーシップに対し大変積極的だと言える。
たとえばネーミングライツへの取り組み模様を挙げてみるなら、先日破格の契約額で注目を集めたNY metsの新本拠地にCiti、先のワールドカップの初戦の舞台となったAllianz Arena（FIFAの規定によりAllianzの名前は使えなかったけど、ぼくがこのように記事に挙げるように知名度は明らかに高まってる）など。
イギリス・プレミアリーグのスポンサーはイギリスの大手金融機関Barklays。
そして、このBarklaysがこれまた大きなスポンサーシップを結ぶことに（Yahoo! News、NY TImes）。
NBA New Jersey Netsの新アリーナのネーミングライツ契約を締結したのだ。
20年間で約4億ドル（=約484億円）！
年間20億円強！
どちらかというとリテールが中心のBarklaysにとって、ネーミングライツを利用したアメリカ市場の開拓は理に適った戦略なのかもしれないが、それにしてもその金額規模といったら驚かずにはいられない。
アメリカのスポーツシーンにおいて、金融機関がどれくらい積極的にスポンサーシップを結んでいるかを、弊社で2006年8月に調査した資料を参考にすると、ネーミングライツを導入している72施設のうち23施設にものぼっている（全米4大プロスポーツ施設のネーミングライツ導入状況（2006年版））！
この数字はCitiやBarklaysは当然含んでいない。
ネーミングライツを取得することがよいか悪いかは各企業が置かれた状況と採るべき戦略によるため一概にどうこうは言えないけれども、ここまで金融のメジャープレイヤーがスポーツスポンサーシップに積極的な姿勢を示し、その背後にはグローバル戦略がきちんと描かれていること（※）をうかがい知ると、日本の金融機関はリージョナルバンクという立場にとどまってしまうのでは？と危惧せずにはいられない。
日本の人口は今後減少して行き、直接金融へ移行しつつあるという状況でも未だに邦銀は腰が重い…。
日本のたった1億人を奪い合うのか、グローバルな視点で約60億人を奪いに行くのか、現状のスタンスだと日経金融機関は庭の池の中で勝負する鯉と例えられても過言でない。
とてもじゃないけど、大海で勝負する体力・気力は備えられていない。
日本の金融機関があまりにもリスクテイキングせずに、日本のビジネスマンにもうんざりされているのは先日のエントリの通りで、ぼく個人の感覚からしてももったいないなぁと思わずにはいられない。
日本の金融機関がグローバルプレイヤーとして生き残っていく（=大海で勝負する）ためには、時としてバクチのような（きちんと戦略的背景は必須だけど）攻めに出るべきなのではないかと思う。
今回のBarklaysの莫大な投資額で改めて認識させられた。
※CitiはNY metsとネーミングライツを結ぶことで、MLBが放映される中南米系市場の開拓を目指し、Barklaysはアメリカ市場の開拓を目指すことを表明している。